カーボンフットプリント（Carbon footprint of products：CFP）※1とは、製品単位でサプライチェーン上におけるCO2排出量をライフサイクルアセスメント（Life Cycle Assessment：LCA）※2の手法を用いて算定したものです。
2007年にイギリスが先行して制度を導入し、その後、フランスやドイツ、韓国等でも取り組みが開始されるなど、温室効果ガス（GHG）排出量を削減するツールの一つとして国際的に注目されています。
国内では、2009年に経済産業省が中心となり、カーボンフットプリントに関する各種ルールづくりや試行事業を開始するなど、制度の導入を進めてきました。当機構も2009年よりカーボンフットプリント試行事業に参画、また、システム認証機関に登録し、検証技術開発に積極的に取り組んでまいりました。
日本は2050年にカーボンニュートラルを目指すことを宣言しており、2030年度には2013年度比で46％の温室効果ガス排出量削減を目標にしています。
カーボンニュートラル社会を実現するためには、サプライチェーン全体での削減を進めていくことが重要で、それを推進するための脱炭素・低炭素製品（グリーン製品）が選択される市場の創出が求められています。なかでも、カーボンフットプリントへの取り組みはグリーン購入法特定調達物品等であるための基準でもあり、普及が進むことにより、事業者と消費者の双方による相乗的なGHG排出量の削減につながるとともに、カーボンニュートラル社会の実現に向けた計画の促進が期待されています。
環境フットプリント (Environmental Footprint）とは、温室効果ガスによる気候変動への影響だけでなく、人体の健康、生活の質、生態系など複数の環境影響領域を評価し、一定の算定基準で数値化する、マルチクライテリアでのライフサイクル環境影響評価で、近年重要視されています。EUでは製品の環境フットプリントおよび組織の環境フットプリントの方法論が策定され、義務的な導入まで検討を進めています。
